こんにちは、ひろです！
このブログでは、40代会社員が会社に依存しない生き方を追求し、お金の勉強を始めて様々な【よかったこと】をシェアしています。
今回は社会保険の一つ「健康保険」についてです。
前回、社会保険について解説しましたが、
今回はその中でも公的保険制度である「健康保険」についておさらいしていきましょう。
「健康保険」の基本的な内容と国民健康保険との違いを徹底的に解説します。、保険見直しの準備を進めるためのステップを紹介します。
また、保障内容を知ることで、みなさんが加入している保険についても
必要な保険を把握することができ、家計の改善にもつながります。
この記事を読んで、無駄な支出を抑えましょう！
- 社会保険の健康保険と国民健康保険の違い
- 健康保険の保障内容
- 健康保険の内容を知ることで得られるメリット
- 健康保険を知って家計改善！
健康保険とは？
病気やケガをしたときに医療費の一部をカバーしてくれる公的な保険制度です。
日本では、ほとんどの人が何らかの公的保険に加入しており、医療費の自己負担を軽減するための重要な役割を果たしています。
「健康保険」は、働き方や雇用形態によって加入する保険が異なります。
会社員は社会保険の「健康保険」に、自営業者やフリーランス「国民健康保険」に加入することが一般的です。しかし、これらの保険には運営主体や保険料の計算方法、保険料の負担割合など、さまざまな違いがあります。
- ・「健康保険」：会社員は社会保険
- ・「国民健康保険」：自営業者やフリーランス
社会保険の健康保険と国民健康保険の違い
まずは、社会保険の健康保険と国民健康保険の違いを表で確認しましょう。
| 項目 | 社会保険の健康保険 | 民健康保険 |
| 加入対象者 | 全国健康保険協会（協会けんぽ）や健康保険組合 | 自営業者、フリーランス、無職の方など |
| 保険料の計算方法 | 給与額に応じて変動 | 前年の所得に基づいて変動 |
| 保険料の負担 | 事業主と従業員で折半 | 加入者が全額負担 |
| 保険料の支払い方法 | 給与から天引き | 加入者自身が支払い |
| 扶養制度 | あり（一定条件下で家族を被扶養者として加入可能） | なし（世帯単位で加入） |
| 保険証の発行元 | 協会けんぽまたは勤務先の健康保険組合 | 市区町村 |
「健康保険」と「国民健康保険」では、運営主体や保険料の負担方法、加入対象者など、さまざまな違いがあります。
保険料の負担については下記の違いがあり、国民健康保険は全額自己負担と大きく異なります。
- ・社会保険では事業主が保険料の半分を負担
- ・国民健康保険では全額自己負担
また、扶養制度の有無も重要なポイントです。家族全員が国民健康保険に加入しなければならないケースでは、世帯全体の保険料が高額になることがあります。
反対に、社会保険では一定の条件下で家族を扶養に入れることで、保険料を抑えることが可能です。
「扶養」についてはあらためて勉強しましょう！
健康保険の保障内容
「健康保険」には、さまざまな保障があります。
これらの保障内容を理解することで、無駄な保険に加入せずに済むだけでなく、
家計の改善にも役立ちます。
「健康保険」の保障内容を紹介していきます。
1. 高額療養費制度
高額な医療費がかかった場合、自己負担が一定額を超えると、その超えた分が払い戻される制度です。重い病気や大きな手術が必要な場合でも、経済的な負担を軽減できます。
| 標準報酬月額 | 年齢・所得による区分 | 自己負担限度額 | 外来（個人単位） | 入院・外来（世帯単位） |
| 28万円未満 | 低所得者 | 35,400円 | 8,000円 | 24,600円 |
| 28万円～50万円未満 | 一般所得者 | 83,430円 | 14,000円 | 57,600円 |
| 50万円以上 | 高所得者 | 252,600円 + (総医療費 – 842,000円)×1% | 80,100円 | 167,400円 |
2. 傷病手当金
病気やケガで仕事を休んだ場合、収入が減少する際に一定期間、給与の一部が支給される制度です。治療中の生活費を補うことができます。
支給期間:
| 支給額 | 支給開始 | 支給期間 |
| 給与の約3分の2 | 連続する3日間の待機期間の後、4日目から支給開始 | 最長1年6ヶ月 |
ご確認ください。
3.出産育児一時金
出産にかかる費用をサポートするために支給される一時金です。出産に伴う医療費の負担を軽減する役割を果たします。
| 支給額 | 対象者 |
| 出産児一人当たり50万円 | 出産する被保険者またはその被扶養者 |
4. 介護保険
健康保険に加入している40歳以上の方は、自動的に介護保険にも加入。
将来的に介護が必要になった場合の備えとなります。
5. 定期的な健康診断
会社員の場合、法律で定められた健康診断の費用は全額会社負担となります。
従業員の健康管理を促進し病気の早期発見・早期治療を目的としています。
健康診断は毎年必ず受けましょう！
健康保険を知ることで得られるメリット
健康保険の内容をしっかり理解することで、
自身や家族の医療費などの備えができます。
何をどれくらい備える必要があるのか
把握しておきましょう！
民間保険の必要性を見極められる
公的保険の内容を理解することで、民間保険の必要性を判断できます。
多くの人が「念のため」と民間保険に加入していますが、公的保険で十分にカバーできる場合も多いです。
高額療養費制度や傷病手当金があるので、過剰な民間保険に加入しなくても良い場合があります。
保険は毎月の大きな負担である場合が多いです。
必要な資金が準備できているのであれば、無駄な保険は見直しましょう。
保険見直しによる固定費の削減
公的保険を知ることで、余計な保険に加入せずに済みます。
これにより、毎月の固定費を削減でき、家計改善につながります。
そして、家計が改善することで、余剰資金が生まれ、
貯蓄や投資に回せる資金が増えるのです。
結果として、家計に余裕が生まれ、将来の不安を軽減することができます。
https://yokattayo.com/hoken-minaoshi-unmei-no-issatsu/まとめ：健康保険を知って家計改善！
今回の記事では、社会保険の「健康保険」と「国民健康保険」の違いと
健康保険の保障内容をおさらいしました。
日本の公的保険は世界でもトップクラスの手厚い保障です。
その内容を理解し、民間保険の必要性を見直すことで、無駄な固定費を削減し、効率的な家計管理が可能になります。
40代の会社員のみなさんにとって、保険の見直しは家計を健全に保つための重要なポイントです。
この記事が、家族の最適な健康保険を選び、将来のリスクへの備え、家計改善の参考になれば嬉しいです！
今後も、家計改善に関する有益な情報をお伝えしていきますので、
ぜひ引き続きこのブログをチェックしてみてください。
一緒に家計改善を進めていきましょう！
